毎月会社からもらう給料明細ですが、社員それぞれの給料を正確に計算するためには、社員1人1人の勤務時間や勤務状況をきちんと記録し、管理する必要があるのです。
では、中小企業と大企業の場合、勤怠管理の方法に違いはあるのでしょうか？

 

中小企業と大企業では勤怠管理方法は違うの？

以前は、タイムカードと呼ばれる用紙を使って出退勤時刻を打刻するタイムレコーダーで社員の勤怠管理をする会社がほとんどでした。現在でも、従業員が10人程の中小企業であれば、タイムレコーダーの方が勤怠管理はしやすいと言えます。

 

しかし、タイムレコーダーで出退勤時刻を打刻する場合、労働時間を把握するためには、パソコンに転記し給料計算を行う必要があります。

 

社員の少ない中小企業なら管理数も少ないためミスもあまり起きないとは思いますが、社員が50人、100人もいるような大企業の場合はどうでしょうか。

 

たとえ1人の遅刻や早退が1年に1度しかしなくても、100人も従業員がいれば毎日どこかで、遅刻や早退、欠勤があってもおかしくありません。
それらを管理するためには、事務員の数も増やさなければなりませんし、余計な人件費がかかってしまいます。
大企業であればある程、膨大なコストが発生してしまうのです。

 

大企業ではシステム上での勤怠管理がおすすめ

IT技術の進歩により、今まで手作業でしか出来なかった勤怠管理を全てシステムで行えるようになりました。

 

勤怠管理をシステム上で行うことで、従業員の出退勤時刻をデータ化してくれるのでリアルタイムで状況確認が出来るようになります。
もちろん、今までの手作業での仕事も必要なくなるので人件費を削減することも可能になります。

 

その他のメリットとして、どの時期に残業が増えているのか、勤務時間が多いのはどの部署かといった集計も行えるようになります。
そうすると、業務の効率化を図ったり適切な人材配置が出来るようになるのです。

 

打刻方法についても、指紋認証や指静脈認証などセキュリティの高い生体認証式を導入することにより不正も起こりにくくなります。

外出先からも利用できるスマートフォンと連携しているシステムを使えば、外回りの営業や出張の多い部署でも正確な労働時間の管理が可能になるでしょう。

 

最近は、給与計算・シフト管理を行ってくれる機能の搭載された物や、ネットワークと連動できるタイムレコーダーも販売されているので、会社の規模に合わせて、勤怠管理方法を変えることをおすすめします。